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会員を国籍や性別で差別する時代ではない!?

東京オリンピックのゴルフ競技会場が話題となっていますが、その最大の問題点となっているのが、霞が関カンツリー倶楽部には女性の正会員がいないということでした。霞が関CCはプライベートな倶楽部ですから、女性の正会員の存在を認めなくても何ら問題ではありません。倶楽部の自由です。ただ、オリンピックの会場に相応しいかどうかというと、問題はあります。なぜならば、オリンピック憲章の冒頭部分の『オリンピズムの根本原則 6』には、「このオリンピック憲章の定める権利および自由は、人種、肌の色、性別、性的指向、言語、宗教、政治的またはその他の意見、国あるいは社会のルーツ、財産、出自やその他の身分などの理由による、いかなる種類の差別も受けることなく、確実に享受されなければならない」と記されています。会員を性別で差別しているのは明らかで、そこが霞が関CCでの開催を問題視される一番の理由です。

この間題が起こってから、改めて考えさせられることが出てきました。それは、日本の会員制ゴルフクラブの中には、「日本国籍を有していること」という入会条件を設けているところが少なくないことです。今後、観光立国を目指す日本にとって、外国籍の人がゴルフを楽しむ機会が増えるのは確実で、日本のゴルフ場の会員になりたい人も増えるはずです。日本のゴルフ場の入場者を増やすためにも、会員権市場を活性化させるためにも、一考の必要はあるのではないでしょうか?オリンピック憲章にあるように、スポーツで差別はあってはならないのですから。

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